【保険の見直しだけじゃない！】生命保険や個人年金の保険料支払いが実質安くなる方法

毎月支払っている保険料に不満を持っている方はこの機会に見直しをしませんか？もしかすると保険料が今よりもずっと安くなるかも知れません。

この記事では、最大９万円以上安くなった実績がある「生命保険や個人年金の保険料支払いが実質安くなる方法」をご紹介します。

【基本】生命保険は４つの見直しをして保険料を安くする！

生命保険の保険料をもっと安くならないかと考えた時はポイントを抑えて見直すことが大切です。生命保険の保障内容はさまざまな種類があり、その会社によっても特色があります。

自分に見合った最低限の保障内容へ変更をするだけで年間５万円ほど安くすることも可能です。まずはこの４つにポイントを絞って見直しをしましょう。

不要な保障内容がないか

今契約をしている保険の保障内容をしっかりと見直してください。とくに死亡保障額が自分にとって本当に必要なものか、その金額は大き過ぎないかどうかを考えましょう。

そもそも死亡保障というものは、残された遺族のためのものなので独身の方や共働き夫婦の場合は不要です。

保障額が多すぎないか

死亡保障の保障額の大きさは、持ち家か賃貸かでも違います。また、扶養家族の人数が多ければその分大きくなります。

たとえば、一般的なサラリーマンと専業主婦と小さなお子さまが２人いて、持ち家に住んでいる場合なら死亡保障額は３，０００万円程度が目安となっています。

賃貸住宅の場合ならプラス２，０００万円上乗せが必要ですが、それ以上の保障額は不要と考えて保険料を見直しましょう。

ここでポイントなのが、生命保険以外の遺族年金や持ち家の人は団体生命保障なども含めて必要な金額を計算することです。

保障が二重になっていないか

契約している内容をよく見直し、同じ保障が２つ以上ないかチェックをしましょう。とくに複数の保険会社と契約をしている場合は１つの保険会社の保障に医療特約が付帯されているのに、別の保険会社で同じ内容で契約をしてしまっていることがあります。

入院をした時に受け取れる医療保険に加入をしている方は、このような二重保障に加入をしている場合は保障額が多すぎてしまい、毎月の支払い額に負担がかかっている可能性があります。

サラリーマンの場合、入院日額は１日あたり５，０００円～１０，０００円が受け取れればおおよそはカバーできます。これよりも多い金額に契約をしてしまっている方は保険料の見直しをしましょう。

不要な特約は解約する

保険会社がおすすめするままに特約に契約をしてしまった場合、自分にとって不要なものに契約をしてしまっていることがあります。

よくある特約にはこのようなものがあります。

• 女性疾病特約
• 重度慢性疾病患特約
• 介護特約
• 障害保障特約
• 入院特約

特約をプラスすることで保障内容を手厚くするのが目的ですが、場合によっては入院特約の日額を増額した方が結果的に安い保険料でお得になることもあります。

重度慢性疾病患特約や介護特約は、支払い条件をクリアすることがなかなか難しいものです。その条件をしっかりと把握し、本当に必要な特約なのかを考えましょう。

障害保障特約については、障害者認定となれば国から補助金を受け取ることができるので見直す必要があるでしょう。

特約内容がはっきりとわからない、受け取るための条件をクリアするのが難しいものについては見直すようにすると保険料を下げることができます。

しかし、このような内容を見直すことは難しいものです。できるだけ第三者の視点から考えてくれるＦＰ（ファイナンシャルプランナー）や、複数の保険会社を取り扱う相談窓口を利用することをおすすめします。

自分の収入に見合う個人年金にする

老後の備えとして個人年金に契約をしている人が毎月支払っている平均額はおよそ１万６，０００円と言われています。毎月の支払いに負担を感じている人は自分の収入に見合った金額にすべきです。

結局支払うことができずに途中解約をすることになれば、せっかく支払ったお金が目減りしてしまうことになり損をしてしまいます。

それよりも、個人年金を支払うことで所得控除を受けて還付金を受け取ることができるというメリットを上手く活かすように考えた方が実質的に安くなります。

毎月の支払い額をできる限り抑えて最大限の還付金を受け取るのがコツです。

保険料の前納を行って総支払額を９万円以上安くする

生命保険と個人年金の保険料を単純に安くする方法はただ一つ。支払い方法を変えるということです。

支払い方法は、毎月支払う「月払」、半年ごとに支払う「半年払」、１年に１度支払う「年払」。

さらに、契約時に保険料の全額を一括で支払う「一時払」、保険料を保険会社へ預けて保険料へ充当してもらう「前納」があります。

支払い総額が高い順番に並べると、「月払」＞「半年払」＞「年払」＞「前納」＞「一時払」となり、「一時払」が１番割安になります。

「前納」を選んで控除も受ける

余裕がある方は生命保険や個人年金を前納することで、保険料の総支払額を安くすることができます。

具体的に金額を比較してみるとこのようになります。

例）３０歳男性、終身医療保険（３０年払込期間）、入院給付金１日１万円。

	月払	年払	前納
３０年分の総支払額	１，６８７，６８０円	１，６４１，８７０円	１，５９５，２４０円
差額		－４５，８１０円	－９２，４４０円

差額は月払に対しての金額になります。

このように、月払で３０年間支払うよりも年払なら４万５，０００円安くなりますが、さらに前納を行うことで９万２,０００円以上安くなることがわかります。

割引率については各保険会社によって違いがありますが、できるだけまとめて支払った方が安くなるという点は共通しています。

前納を選ぶことで毎月支払う煩わしさがなくなるだけではなく、所得控除を毎年受けることができます。ここが前納を選ぶ最大のメリットです。

結果的に毎月支払っているのと同じ状態なので、このような控除にも適用されるので節税対策に利用するのであれば前納をおすすめします。

一時払は控除が受けられないデメリットもある

前納とはちがうまとめ払いの方法として「一時払」というものがあります。割引率だけを見れば一時払の方が総支払額が安くなるのでお得感があります。

全ての保険料を一括で支払うというシンプルな方法ですが、一時払を選ぶことでその年しか所得控除を受けることができないというデメリットも持ち合わせています。

毎年控除を受けたいのであれば、先ほどの前納を選ぶべきですね。なお、このようなまとめ払いができない保険会社もあるので確認が必要です。

クレジットカード払いでよりお得に！

生命保険や個人年金をクレジットカード払いにすることでよりお得になります。銀行引き落としにしてしまうより、クレジットカード払いを選択するだけでカードのポイントを貯めることができます。

たとえば楽天カードで毎月３万円の保険料を支払うとすると、年間３６万円分のポイントとして還元率１％相当の３，６００円分のポイントが獲得できます。

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クレカ決済ＯＫの生命保険会社

保険料をクレジットカード払いをすることができる生命保険会社はこのようになっています。

各保険会社によって月払のみ対応、まとめ払い不可など条件が異なります。詳しい内容についてはそれぞれ確認を行ってください。

まとめ

万が一の備えとして生命保険や個人年金を始める時、大切なのは保障額の金額よりもその条件や自分の収入に見合った支払い額であるかどうかをしっかりと考えましょう。

自分にとって必要最低限の保険を利用することで、より安くしっかりとした保障を受けることができます。契約をしている保険が今ひとつわからない場合はプロに相談をすることをおすすめします。