病院の入院代や治療費・手術代が実質安くなるテクニック総まとめ

病気やケガをした時にかかるお金を安くする方法は、知っているようでまだまだ知らない部分も多いもの。

ここでは病院の入院代や治療費・手術代が実質安くなるテクニック総まとめとしてご紹介します。家族みんなで工夫をしてみましょう！

入院代の費用を抑えるコツ

まずは病院に入院をした時にかかる入院費を安くする方法を考えます。入院費の内容はどのようなものなのかを把握しておきましょう。

自己負担医療費（３割負担）＋差額ベッド代＋食事代（１日あたり７８０円程度）＋その他×日数＝入院費

これが入院費の基本的な内容となっています。自己負担医療費は原則的に３割負担となっています。

これ以外にかかる差額ベッド代と食事代、その他の雑費代は保険適用外です。入院証明書や病院・テレビのレンタル代、先進医療についても保険適用外となります。

この保険適用外の部分がいくらになるかによって入院費は安くなったり高額になったりします。

大部屋を選んで差額ベッド代を１，０００円にする

もし入院をすることになったら、個室ではなく大部屋を希望することで大きく費用を抑えることができます。

個室とされる条件としては1～４人部屋、大部屋と呼ばれる病室は６人部屋となっていることが多いです。

大部屋の差額ベッド代は一般的な病院なら１日およそ１,０００円。４人部屋なら２，０００円／日、１人部屋の完全個室なら７，０００円／日と費用は大きくなっていきます。

ここでポイントなのが、病院の都合により個室へ入院することになった場合はどうすべきかです。大部屋がいっぱいでどうしても４人部屋や個室に運ばれることはよくあります。

実はこの時に、個室を希望していない旨を伝えることで差額ベッド代は支払う必要がなくなります。

緊急手術などでやむを得ず個室に入る場合でも同意書にサインがなければ病院側から差額ベッド代は請求されません。

救急患者や術後患者等で病状が重篤なため安静を必要とする場合、常時監視が必要で適時適切な看護及び介助を必要とする場合などの患者の治療上必要な場合についても請求はされないこととなっています。

高額療養費制度を使って自己負担額を８万円にする

入院費などの高額な医療費は「高額療養費制度」を利用することで大幅に安くすることができます。

この制度はある一定額の金額を超えた場合に申請を行うことで自己負担額を減らす制度です。

一般的なサラリーマンの年収（約３７０～７７０万円）なら自己負担額が約８万円になります。年収が３７０万以下なら５７，６００円、非課税者なら３５，４００円です。

ただし差額ベッド代などの保険適用外の費用については高額療養費制度も適用されないので注意が必要です。

高額療養費制度の計算方法

一定額を超えた医療費を請求された時に申請を行うことにより自己負担額を減らす手続きを行います。

計算方法はこちら。

８０，１００円＋(医療費総額－２６７，０００円)×１％＝自己負担額

たとえば、一般的なサラリーマンが１ヶ月にかかった医療費が３０万円だった場合は

８０，１００円＋(３００，０００－２６７，０００円)×１％＝８０，１００円＋３３０円＝８０，４３０円

８０，４３０円が自己負担額となり、２１９，５７０円が減額されます。

１つの医療機関なら合算ができ、同世帯の家族でも同じように合算をして計算ができます。

１年のうち３回以上使うと自己負担額は４４，０００円になる

高額療養費制度を直近１年間のうち３回以上使った場合は多数回該当となり、４回目からは自己負担額がさらに安くなります。

先ほどのサラリーマンなら１ヶ月の自己負担額がおよそ半額の４４，０００円となります。

事前申請で窓口での支払いの負担を軽くする

高額療養費制度は申請をしてから実際に払い戻しが行われるまでおよそ３ヶ月程度かかります。

最近では医療機関が手続きを行い窓口での負担が減る場合もありますが、後から申請を行うことで窓口での患者の負担額は大変大きくなるので、できる限り避けたいものですね。

もし事前に入院をすることがわかっているのなら、あらかじめ申請を行っておくことで窓口での負担額を減らすことができます。

国民健康保険なら協会けんぽへ申請を行い、およそ１週間で「健康保険限度額適用認定証」が発行されます。この認定証を病院へ提示することで窓口で高額な医療費を支払うことを避けることができます。

通院にも適用される

高額療養費制度は通院で高額な医療費がかかる場合でも適用されます。

１ヶ月の医療費が８０，１００円以上かかる場合は申請をすることで自己負担額を下げることができます。

ケガやがん治療などで通院治療を行う場合は高額な治療費がかかります。このような場合はあらかじめ「健康保険限度額適用認定証」を発行しておき、窓口での一時払いを避けるようにしましょう。

同じ病院、同じ月での診療合計額が８０，１００円を超えていれば合算することができます。こちらも同世帯合算ができます。

なお、認定証には半年～１年の有効期限が設けられていますので注意をしましょう。

食事代も入院時食事療養費で負担を軽くする

入院をした場合は食事代の負担を軽くする「入院時食事療養費」という給付制度を利用することができます。

これを申請することで自己負担額が１食あたり３６０円に抑えられます。住民税非課税世帯なら１食につき２１０円となります。

月末の手術は避ける

もし手術をする日を選べる場合は月末は避けた方が費用を抑えることが可能になります。

月末に手術を行うと入院期間が月をまたぐことになります。これにより、高額療養費の対象外となってしまう恐れがあります。

その理由は、高額療養費制度は１ヶ月分の医療費に対して負担額を少なくするものなので、月をまたぐことで一定額に達しない場合が出るからです。

その点を踏まえ、できる限りひと月にまとめられるように手術日や入院期間を考えることをおすすめします。

お盆やお正月も高額になる

緊急入院などの場合は仕方がありませんが、平日以外の土日祝は時間外受診となり割増料金となります。とくにお盆やお正月は高額になる病院が多いです。

薬の受け取り方によって費用が抑えられる

風邪などを引いて病院に受診をすると薬を処方されますよね。その薬についても病院や受け取り方によって費用が違うことはご存知でしょうか。

病院や薬を選ぶことは簡単にはできませんが、薬代の仕組みを覚えておくことで費用の節約をするために役立ちます。

院内処方をする病院は安い

最近では少なくなりましたが、院内処方を行う病院を選ぶと実は薬代が安くなります。薬代の中には薬そのものの代金のほかに処方箋・調剤基本料・調剤料・薬剤情報提供料などが含まれています。

たとえば、処方箋料は院外処方は６８０円ですが、院内処方なら４２０円と２６０円も安くなります。このほかの費用についても院内処方の方が安いので、総額５，０００円もの差が生じてしまいます。

院内処方を行う病院はごくわずかであること、待ち時間が長いことやジェネリック医薬品を選べないことなどのデメリットの面もありますが、このような薬代の違いは覚えておくといいですね。

院外薬局を１つに決めた方が安くなる

病院で受け取った処方箋があればどの院外薬局で受け取ってもよい時代になっています。ただし、できるだけ１つの場所に決めて受け取った方が余計な費用を取られることが減ります。

たとえば、薬剤師さんから薬の飲み方の指導を受けた場合は１回につき３００円の費用がかかります。さまざまな院外薬局へ出向いてしまうと二重に取られる可能性が出てしまいます。

このような費用を抑えるためにもできる限り１つの院外薬局にしぼり、お薬手帳は持ち歩くようにしましょう。

院外薬局はジェネリック医薬品を選択することができるので、その薬に納得する場合はそちらを選ぶと薬そのものの代金が半額近く安くなります。

クレジットカードで支払ってポイントを獲得する！

入院費や治療費の支払いをクレジットカードで支払うことで、その代金に対するポイントを獲得することができます。入院費などの高額な費用をクレジットカード払いをすることをおすすめします。

クレジットカード払いなら、一括払い以外にも分割やリボ払いを選択することができます。高額な現金を用意することが難しい時でもこのような方法で支払うことが可能になります。

医療機関でクレジットカード払いができるかを確認してみましょう。

調剤薬局でもクレジットカード払いができることが増えているので、こちらも合わせて利用をしましょう。病気のときは現金で支払うよりもクレジットカード払いをした方が簡単で便利です。

たとえば楽天カードで支払った場合、１００円につき１ポイントが付与されるので貯まったポイントをお買い物に使うことができます。

医療機関でも積極的にクレジットカード払いを行うようにしてみましょう。

仕事ができなくなったら「傷病手当金」をもらう

病気やケガのために働けなくなった場合は「傷病手当金」を受け取ることができます。

これは業務外での病気やケガをした時のために生活保障をする制度です。連続３日欠勤をした場合、４日目から傷病手当金が支払われ、最大１年６ヶ月受け取ることができます。

手当金の金額は標準報酬月額の２／３が支払われます。ただし、受け取るためには次の条件をクリアする必要があります。

• 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続する３日間を含み４日以上仕事に就けなかったこと
• 休業した期間について給与の支払いがないこと

すでに退職をした人や２年の時効が過ぎていたり、出産手当金などを受け取っている方は対象外となります。

医療保険から給付金を受け取る

医療保険に加入をしている方は通院や入院、手術などをしたら給付金や手当金を受け取れる可能性があります。

受け取れる条件をクリアしているかをよく確認しましょう。

入院給付金

まず、入院何日目から受け取り可能なのかを確認しましょう。入院当日からなのか、入院してから何日目からなのかで大きく変わります。

また、１日あたりいくらの給付金が受け取れるのかも把握しておきましょう。

手術手当

１回の手術につき５万円～２０万円の手術手当が受け取れる医療保険が多いですが、この時確認することは条件に当てはまっているかどうかです。

入院中の手術でないと手当が出ない場合もあります。また、親知らずの抜歯手術や扁桃腺炎の手術などは対象外になることが多いです。

医療費控除を申告して還付金を受け取る

１月１日から１２月３１日までにかかった医療費は医療費控除を受けることで税金から還付されます。

医療費控除額の計算は、

１年間に支払った医療費ー保険金等で補填される金額－１０万円＝医療費控除額

となります。

１世帯で合算をして申請することができるので、領収書やレシートは大切に保管をするようにしましょう。

まとめ

入院や手術をした場合の費用の大部分は高額療養費制度を利用したり、医療費控除を申請することでお金が還付されることがわかりました。

この制度を最大限に利用をするためにはしっかりと仕組みを知ることが大切です。それ以上に費用を抑えることをさらに目指すと思わぬ節約ポイントもまだまだ見つかりそうです。